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子どもの健康情報

子宮頸がんワクチン

まなこどもクリニック院長 原木 真名 先生

子宮頸がんについて

HPVワクチン(ヒトパピローマウイルスワクチン)は、通称「子宮頸がんワクチン」と言われます。 「子宮頸がんは大人の病気なのに、なぜ子どもに関係があるのだろう」と思われる方も多いかもしれませんが、予防のためには早めに考えておく必要があります。

子宮頸がんは、主要なガンが減っている中で唯一、数が増えています。年間10,000人の女性がかかり、2,800人が命を落としています。
ガンが発生しやすい年齢が20代~40代と比較的若いことから、「マザーキラー」とも呼ばれています。
子育て中のお母さんや、これからお母さんになる人の命が毎年2,800人も奪われているのですから、とても大きな問題です。命が助かっても、子宮を失ったり、子宮の一部をとる手術をしたことで妊娠しにくくなったり、早産・流産するリスクが高まります。
ただし、子宮頸がんの95%以上はHPV(ヒトパピローマウイルス)の感染によるものなので、ワクチンによる予防が有効です。
感染してから子宮頸がんが発症するまでには数年~十数年かかります。子ども(思春期)の頃から予防が必要な理由はここにあります。

HPV(ヒトパピローマウイルス)とは?

HPVはどこにでも存在するウイルスで、全部で200種類以上の型があります。子宮頸がんだけでなく、中咽頭(ちゅういんとう)がん、陰茎(いんけい)がん、肛門がん、尖圭(せんけい)コンジローマなどの原因にもなります。その内、ガンを引き起こす原因となるものを「ハイリスクHPV」と呼びます。

子宮頸がんワクチンについて

子宮頸がんワクチンでは、「サーバリックス」と「ガーダシル」と「シルガード9」という商品名の3種類のワクチンが定期接種の対象として公費で受けられるようになっています。 ※ 2023年(令和5年)4月から「シルガード9」も定期接種の対象となりました。

サーバリックス(2価ワクチン):子宮頸がんの主要な原因となる HPV16型と18 型の2種類の型に対するワクチン
ガーダシル(4価ワクチン):HPV16型と18 型および尖形コンジローマの原因となる HPV6型と11 型の4種類の型に対するワクチン
シルガード9(9価ワクチン):9種類のHPVの型に対するワクチン

定期接種の対象年齢は、小学校6年生~高校1年生までです。接種するワクチンや年齢によって、接種のタイミングや回数が異なるため、どのワクチンを接種するかは医療機関にご相談ください。

子宮頸がんワクチンの効果

17才以下で接種した場合、子宮頸がんのリスクは88%減るという素晴らしい結果が出ています。
スウェーデンで、子宮頸がんワクチンの効果について、2006年から2017年の間、10~30歳の女性約167万人を調査しました。
4価のHPVワクチンを接種した約53万人と、HPVワクチンを接種しなかった約115万人において、子宮頸がんの発症を比較したところ、4価のHPVワクチンは子宮頸がんのリスクを約63%下げる(リスクが約3分の1になる)ことがわかりました。

また、年齢が低いうちに打った方が効果が高いということもわかりました。17歳以下で接種した人のリスクは88%も減っています。(17~30歳以上で接種した人も、53%は防ぐことができています)
HPVワクチンはHPV感染を予防するためのものであり、感染したHPVを治療する効果はありません。できれば、性交渉が始まる前に接種しておくことが望ましいのです。

HPVワクチンの副反応

「子宮頸がんワクチンは副反応が怖い」と思っていらっしゃる方も少なくないのではないでしょうか。
HPVワクチンの副反応は、主として接種部位の痛みや腫れ、軽度な全身症状などです。ごくまれ(数百万分の1)に、ギランバレー症候群、急性散在性脳脊髄炎などの副反応がおこります。
次項に書きますが、以前に社会的な問題となり接種率激減の原因となった『多様な症状』は、ワクチンとの因果関係が不明と判断されています。現在は予防接種ストレス関連反応(ISRR)という考え方が提唱されています。

子宮頸がんワクチンの導入とその後(日本の場合)

2010 年度から HPV ワクチン接種に対する助成が開始され、2013年 4 月に予防接種法に基づき本格的に定期接種化されました。
しかしながら接種後に体の痛み、運動障害、集中力等の低下、自律神経障害などの<多様な症状>が報告され、2か月後に<接種の積極的勧奨の一時差し控え>が発表されました。その後、この対応は見直されることなく8年間が経過し、その間接種率は1%程度まで落ち込んでしまいました。

接種後の症状についての調査

接種勧奨が差し控えられていた8年の間に、『多様な症状』について、いくつかの調査が行われました。 名古屋市においては2015 年に、1994~2000 年度生まれの女性(15~21 歳)約3万人に対してアンケート調査が行われています。
この調査では、子宮頸がんワクチンを受けた人と受けていない人の間で、症状の起こりやすさに差はなく、HPVワクチン接種と副反応といわれている症状の間に因果関係は証明されませんでした。他にもいくつかの調査が行われましたが、『多様な症状』とワクチンとの因果関係ははっきりしていません。

積極的な接種勧奨の再開

その後、専門家が議論を重ね、安全性について特段の懸念が認められないことが確認され、「接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回ると」認められため、令和4年4月から積極的な接種勧奨が再開されました。
また、その間に接種を差し控えてしまった人たちへの「キャッチアップ接種」も開始されました。(誕生日が1997年4月2日~2006年4月1日の女性で、過去にHPVワクチンの接種を合計3回受けていない方は、令和4(2022)年4月~令和7(2025)年3月の3年間、HPVワクチンを公費で接種できます)
※接種後に生じた症状の診療を行う協力医療機関がお住まいの都道府県ごとに設置されています。接種を行った医師、又はかかりつけの医師からの紹介が必要な場合が多いです。

ワクチンを受けるか否か

お子さんに子宮頸がんワクチンを受けさせるべきかどうか、お悩みの保護者の方もいらっしゃると思います。ワクチンのメリット・デメリットをよく考えてみてください。
多くの小児科医、産婦人科医が、接種を勧めたいと考えています。対象の方は、機会を逃さないようにしてください。

<2022年9月発行「ちばエコチル調査つうしん 21号」より、一部改変して掲載>

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